インフラエンジニアの特徴
インフラとはInfrastructure (インフラストラクチャー）の略で、生活に欠かせない基盤を意味します。IT業界においてのインフラは、システムを動作させるサーバーやネットワークに相当し、インフラエンジニアはITインフラの設計・構築、運用、保守を担当する技術者のことです。
サーバー・ネットワーク運用のスペシャリスト
インフラエンジニアは、主にサーバーエンジニアとネットワークエンジニアの2つがあり、実務では両方の知識を要求されることが少なくありません。
サーバーエンジニアとは、メール送受信用のメールサーバー、Webサイトを表示するWebサーバー、データ情報を蓄積するデータベースサーバーなどの選定・設計・構築・運用テスト全般を行う技術者のことです。ここ最近進んでいるサーバーのクラウド化にも対応しなければなりません。
ネットワークエンジニアは、ルーターやスイッチなどのネットワーク機器を使い、コンピュータやサーバーを接続してデータの送受信ができるインフラ環境を作ります。回線がつながらないなど、ネットワークトラブルへの対応力が必要です。
この他に、情報セキュリティに特化したセキュリティエンジニアもインフラエンジニアに含まれます。セキュリティエンジニアは、主にサイバー攻撃やウイルス感染を防ぐための対策を実施します。
特定の資格は求められない
インフラエンジニアの業務に特定の資格が求められるわけではありません。肩書よりもサーバーやネットワークの設計・構築・運用の能力そのものが問われます。ただ、資格を取得していれば、管理能力の客観的な証明となるため信頼につながります。資格を有していれば、実務経験が少なくても評価をカバーできるのです。
インフラエンジニアの仕事とは
インフラエンジニアの基本的な業務は設計・構築・運用ですが、経験やスキルにより業務内容が多少変わることもあります。特に設計は、予算やスケジュールに関わるため、もっとも重要度の高いタスクです。
設計では、クライアントの要望をヒアリングしたうえで仕様書・設計書を作成し、要件や設定する機能を記載します。構築の工程では、仕様書に従いサーバーやネットワーク機器をつなぎ、ローカルエリアの設定を行います。このとき、クラウド型であれば、PC画面やコマンドで設定が可能です。運用では、サーバーやネットワークの構築後、動作確認をしてネットワークを監視するとともに、必要に応じて保守をします。トラブルが発生したら早急に原因を究明して解決を図ります。
SEとの違い
SE(システムエンジニア）は、実際にエンドユーザーが利用する機能やPC画面のシステム開発、運用などを担います。インフラエンジニアと異なる点は、エンドユーザーがタッチしないサーバーやネットワークの設計・構築・運用を基本業務とする点です。インフラエンジニアがITインフラを構築した後、SEがシステムを開発するという流れで業務が進みます。
システムの運用開始後に障害などが発生した際には、インフラエンジニアとSEが連携してトラブルの原因を特定し、復旧作業を進める必要があります。そのため、インフラエンジニアであっても、ある程度SEの仕事内容を知っておくことが大切です。SEの業務をまったく知らないと、トラブル対応に時間がかかってしまう恐れがあるからです。インフラエンジニア案件 フリーランスに将来性はある？市場動向とニーズについて
デジタル化が進んだことにより、どのような企業やサービスもオンラインで仕事をするのが当たり前になっています。そのため、サーバー・ネットワーク運用のスペシャリストであるインフラエンジニアのニーズは、今後も高まると予測されています。
従来は自社でサーバーを構築し、保守・運用も社内で行うケースが多く、相応のコストが必要でした。しかし現在では、インフラ環境をクラウド化し、低コストで構築・運用できるようになっています。クラウドへの移行でハードウェアの管理作業が減少した代わりとして、ソフトウェアによるサーバーの構築・設定をインフラエンジニアが担当するようになったこともあり、採用件数が増加しているのです。
このような需要の伸びとともにエンジニアの人材不足が指摘されるようになり、2030年までに最大約79万人が不足するといわれています。実際に、2019年3月の有効求人倍率は約8倍という売り手市場にあり、中でも自社でB to Cのオンラインサービスを手がける企業を中心に、インフラエンジニアの求人が増えています。
フリーランスとして案件を取得するのであれば、外資系企業や大手企業を狙うとよいでしょう。フリーランスは転職組に比べると、採用求人は少ないのが事実です。外資系企業や大手企業の案件をこなして人脈を増やせれば、案件を受注する機会も増えるため、見逃さないようにチェックしましょう。
フリーランスエンジニア向けインフラエンジニア案件の単価相場
業務委託でインフラエンジニアの案件をうけた場合、週5日常駐で作業時間は1ヶ月の合計が140～180時間、報酬は50～70万円程度です。求人情報から調査したところ、平均単価は約70万円となっており、最高額は165万円、最低額は25万円でした。
同じインフラエンジニアでも経験年数や開発スキルで単価は大きく変わります。経験年数5年以上なら年収1,000万円を超える可能性もあり、他の職種と比較しても報酬は高単価といえます。
参考までに、週5日客先に常駐する案件でインフラエンジニアの経験年数ごとの月額相場単価を比較してみました。求人情報をチェックする際の目安にしてみてください。
・1年未満：25～30万円
・1年：30～45万円
・2年：40～55万円
・3年：55～65万円
・4年：65～80万円
・5年以上：80～100万円
インフラエンジニア案件を取得するのに必要なスキルは？
インフラエンジニアの業務案件は多岐にわたります。以下の5つの内容について、ひと通りの知識やスキルは備えておいた方がよいでしょう。
1.サーバーやネットワークに関する知識とスキル
ITインフラの設計・構築・運用には、サーバー関連の知識が欠かせません。取り扱うサーバーOSは、LinuxやWindowsの他、メーカーオリジナルのOSなど、企業によってさまざまです。すべてのOSに精通する必要はなくても、主流であるLinux、Windows、Unixに対応できる十分な知識とスキルは持っておきたいところです。
ネットワークに負荷がかかることで通信速度が遅くなったり、回線が落ちたりするトラブルは、企業の損失につながりかねません。迅速に解決するためには、ネットワークのトラブルシューティングに関する知識も必要です。これからはInfrastructure as a Codeを使用したコードでインフラを管理する方法が広まると予想されています。可能であれば、プログラミング言語も習得しておくとよいでしょう。
2.セキュリティに関する知識とスキル
ネットワークを構築・運用する際、重要なポイントの1つとなるのがセキュリティ管理です。あらゆるものがインターネットにつながる社会になり、ビジネス環境が大きく変化したことで、業務の生産性も大きく向上しました。その一方で、サイバー攻撃によるリスクが増大していることも忘れてはいけません。
データ流出などの不祥事を起こしてしまえば、企業の経済的損失だけでなく、長年培ってきた社会的信用を失う可能性もあります。インフラエンジニアとして、サーバーやネットワークの運用管理を遂行するとともに、セキュリティ管理に対しての知識とスキルも欠かせません。
3.クラウドに対応できる知識とスキル
現在はアプリケーションだけでなく、ITインフラをクラウド化するIaaS(Infrastructure as a Service）の設計・構築も増えています。サーバーやネットワーク機器などの高額なハードウェアを購入する必要がなく、コストが抑えられるため、クラウド化したITインフラを前提としたシステム開発を行うプロジェクトもあるようです。
ITインフラのクラウド化に対応するには、AWS・Azure・GCPなどの知識が必要です。特に、Amazonが提供しているWebサービス、AWSの運用経験やスキルが重視されています。
4.仮想化に対する知識とスキル
ITインフラは、ネットワークをつなぐだけが目的ではありません。動作を安定させたり、適切な速度を維持したりするなど、設定作業の難易度が高いため経験とコツを要します。作業に手間取ってしまえば、プロジェクト自体が遅延することにもなりかねません。
オープンソースのコンテナサービスを利用すれば、アプリケーションの実行環境を仮想化し、すぐに開発作業へ着手できます。コンテナサービスのメリットを活かすためにも、仮想化に対する知識とスキルは持っていた方が理想的です。
5.コミュニケーションとマネジメントのスキル
サーバーやネットワークの設計・構築では、クライアントの要望や条件を正確に聞き取り、運用・保守ではトラブル状況をクライアントに端的に伝えるコミュニケーションスキルが求められます。論理的思考力と説明能力、相手に合わせた調整力が備わっていれば、インフラエンジニアとして高い評価が得られます。
また、実際の業務はエンジニアのチーム作業になることが多いため、メンバー間のコミュニケーションも欠かせません。設計・構築・運用保守のフェーズを円滑に進めるためには、チームマネジメント力も必要です。インフラエンジニア案件の勤務条件は？
都内を対象に、業務委託(フリーランス）のインフラエンジニア求人情報を見てみると、クライアント先によって勤務時間は9：00～18：00または10：00～19：00、9：30～18：30の場合が多く、契約は長期としているケースが多いです。給与精算はプロジェクトの工数に応じて140h～180hとなっています。服装については、ビジネスカジュアルや規定なしなど、企業によってさまざまです。
インフラエンジニアの勉強方法 難易度は？
インフラエンジニアになるための勉強方法はたくさんあります。関連書籍やWebサイトを調べて実際に作業してみる方法や、オンライン学習サービスやITスクールの利用、勉強会への参加などが挙げられます。関連書籍やWebサイトを使い独学で学ぶ場合、マイペースで勉強できるという点はメリットですが、わからない箇所を自分で解決する必要があるため、効率の悪さがデメリットになるかもしれません。
オンライン学習やスクールを利用するのであれば、多くのサービスの中から目的に合ったサイトを選択することが大切です。初心者向けの老舗サイト「3分間ネットワーキング」や、ITエンジニアが情報発信するサイト「Qiita」、初心者向けプログラミングの無料サイト「Progate」がよく知られています。
・3分間ネットワーキング
http://www5e.biglobe.ne.jp/aji/3min/
・Qiita
https://qiita.com/
・Progate
https://prog-8.com/
国内外から参加できるインフラエンジニアのための交流会や勉強会で学ぶ方法もあります。資料やログ情報を参照できるため、独学でも活用可能です。インフラエンジニアに必要な基本的知識とスキルを学び、資格取得を目指す方法もあります。
インフラエンジニア案件の獲得に活かせる資格とは？
インフラエンジニアの業務には、資格がなくても携われます。しかし、フリーランスの場合、資格の保有はスキルの証明にもなるため、案件を獲得する際に有用です。ベンダーが認定する民間資格から国家資格までさまざまな資格がありますが、ここでは、案件獲得に効果的な資格を6つピックアップして紹介します。
1.CCNA／CCNP
ベンダー資格として国際的に知られているのが、Cisco Systems社が認定するネットワークエンジニアの技能資格です。CCNAはベーシックな資格で、CCNPはその上位資格になります。CCNAとCCNPの両方を取得できれば、業界で一人前と認識される資格です。
参照元：https://www.cisco.com/c/ja_jp/training-events/training-certifications/certifications/associate/ccna.html
2.LPIC／LinuC
全世界で利用されているサーバーOS、Linuxの技術レベルを認定する資格です。LPICは難易度に応じてレベルが3段階に分けられています。LinuCは日本のマーケットに合わせて開発された資格試験で、Linuxだけでなくクラウドやソフトウェア開発に必要なスキルの証明として有効です。
3.Oracle Master
データベースソフトで世界最大のシェアを持つOracle社の製品を扱う技術認定資格です。難易度に応じて4段階に分かれており、上位資格の取得には下位資格を取得する必要があります。初心者レベルから上位は一気に難易度が上がり、国内でも保有者の少ないトップエキスパートとしての証明が得られます。
4.AWS認定資格
Amazonが認定するクラウドサービスの専門知識を証明するための資格試験です。基礎レベルから専門知識まで3段階に分けられています。幅広いサービスを展開し、今後も需要の拡大が予測されるAWS認定資格を取得すれば、即戦力として評価される可能性が高まります。
5.ITパスポート試験
IT業務全般に通用する基本的な技能資格です。国家資格ですが、学生が就職対策として取得できるレベルといわれているため、難易度はそこまで高くありません。
6.基本情報技術者試験／応用情報技術者試験
情報処理に関する国家資格の中で、どちらかといえばプログラマー向けの認定試験ではありますが、エンジニアとしての基礎的な知識の証明に役立ちます。出題範囲は技術的な問題だけでなく、経営戦略やマネジメントまで広範囲に及びます。「基本」に合格後「応用」に進むステップ方式の試験です。インフラエンジニア案件の求人 未経験者でも応募できる？
先述したように、インフラエンジニアは人材不足の傾向にあるため、条件によっては未経験でも応募可能な求人があります。特に未経験者の場合、資格の保有は書類選考や面接で有利になり、実績不足をカバーできます。どの資格から取得するべきかと悩んでいるのなら、比較的簡単なCCNAやLinuC、AWS認定資格などがおすすめです。資格取得は仕事に対するやる気の印象づけに有用です。
