JP1の案件について
JP1製品のシェアは、2012年度で国内シェアNo.1となっています。
JP1製品の対象となる統合システム運用管理製品市場は、2017年度には3551億円に達すと見込まれ、今後さらに伸びていこうとしています。
JP1は、多くの企業で導入が進められていますが、JP１のスキルを持ったエンジニアの数は少ないことから、JP1のスキルがあることはとても有利になります。
案件数は決して多くありませんが、JP１のスキルが求められる案件は好条件のものが多くあります。
JP１以外、他にもスキル、経験があれば、さらに好条件の案件も見つかるでしょう。
人材育成策の一環として、JP1のセールススキルとテクニカルスキルを認定する制度として「JP1認定資格制度」が運用されています。
JP1認定資格を取得した人は、案件の前提条件としてクライアントから指定されるケースも増えている。
認定試験に合格するために勉強する過程で得られる知識も、技術者の応用力や営業職の実践力を強化するのに、とても役立ちます。
日立は、認定技術者育成のため、既にオンラインでの試験、講習のインフラを整えています。
海外販売施策の一環として、海外でもオンラインでの認定試験を実施したり、段階的に講習カリキュラムのオンライン対応を進めたりしています。
ITの役割は、経営の革新や新ビジネスの創造など、経営課題のサポートという面も重要になってきています。
これに応じて、JP1 as a Serviceとして、JP1のサービス化も進め、ビジネスの変化に対応しやすいサービス利用型、例えばSaaS、従量課金など、販売形態の導入も検討されています。
